2022.04.29

[インフォグラフィック]マーケターの84%がGDPRを前向きに捉えています。｜SaleCycleブログ

GDPR(EU一般データ保護規則)が制定されて1年が経った今、我々はマーケターの新ルールへの対応を調査しました。

マーケターの多くはGDPRに賛成しており、84%がこの新たな動きをポジティブな進歩として捉えています。

本調査の主なポイント：

GDPRに対するマーケターの反応

2018年5月まで、マーケターにとってGDPRは悩みのタネでしかありませんでした。

主な懸念として、マーケティング目的の同意の取得方法が厳しくなるコンプライアンスの下では、Eメールや他コミュニケーションのサインアップが減少し、マーケティングの仕事が困難になる恐れがあります。

そして1年経ち、GDPRへの適応具合の結果を調べると、マーケターの大半がポジティブな意見を持っているように見えました。

84%がGDPRを前向きな進歩だと感じており、一部はよりエンゲージされたデータベースの恩恵を実感しています。消費者が受信する情報についてしっかりと把握しており、よりアクティブに同意するほうが、企業のマーケティングの受信に前向きになるので、これは必然的な結果です。

GDPRについてポジティブな意見を持つ回答者の一部は、エンゲージ度の高い消費者に集中することにより、「マーケティング中のノイズの軽減」が実現していると報告しています。

他にも、厳しい規制のおかげでよりエンゲージされたオーディエンスにリーチしやすくなり、「量より質」という声もありました。

GDPRに対する批判的な意見の中には、コンプライアンスのためのビジネスプロセスに関するものがもありました。例えば、新たな規定への対応準備には時間を要し、結果的に顧客体験のクオリティを下げる恐れがある、といった声がありました。

総合的に、マーケターの76%がGDPRを受けてサイト閲覧者への意思確認方法を変更しています。

この数字はイギリスとヨーロッパのマーケターにおいては82.4%まで上がり、ヨーロッパの外では62.5%になります。

具体的な対応例としては、同意のチェックボックス導入(21%)、より厳重なオプトインプロセスの開発(26%)、マーケティング限定の同意への集中(32%)などがあります。

また、GDPRがEメールマーケティングに影響を及ぼしたか否かも調査しました。大半(80%)にとってはEメールの利用率に影響はありませんでした。

しかし、8%は以前よりもEメールマーケティングを使うようになり、12%は逆に以前よりも減ったと回答しています。